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コラム

トヨタ、今後発売する新型車に無線通信規格「ブルートゥー…

◆トヨタ、今後発売する新型車に無線通信規格「ブルートゥース」順次搭載へ道交法の改正で、携帯電話のハンズフリー機能を拡充する必要があると判断

<2004年07月13日号掲載記事>
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7月5日にフルモデルチェンジしたクラウンマジェスタの発売が開始された。来年より始まるレクサスブランドの国内展開を控え、トヨタブランドのフラッグシップカーとなるこの車には、プリクラッシュセーフティを始めとするトヨタの新技術が積極的に導入されている。このブルートゥース(Bluetooth)対応ハンズフリー機能もその一つであるが、ハンズフリー通話装置の方向性とこのブルートゥースの関係について考えてみたい。

まず、今回マジェスタに搭載されているハンズフリー機能であるが、ブルートゥース対応の携帯電話を利用している場合、車内に持ち込むと無線接続が可能となり、車両のマイクとスピーカーを利用したハンズフリー通話ができるというものである。

現在主流のハンズフリー通話装置は、イヤフォンとマイクが一体化したケーブル型のものと、カーナビやその他車載機器から携帯電話接続用ケーブルが出ていて、これと接続する車載機接続型ものの2つに分類できる。前者は通話時にイヤフォンを取り付ける必要があるが、後者は車両のマイク・スピーカーを利用して通話できるものが多い。

IRIコマース&テクノロジーが今年インターネット上にて調査したところによると、ハンズフリー通話装置等の保有率は全体の約40%、そのうちの約70%が安価なケーブル型を所有しているという結果が出ている。

いずれも、車に乗った時点で携帯電話を取り出してケーブル類を繋げる必要があるが、今回のトヨタのブルートゥース対応のものは、ケーブル接続が不要な車載機接続型といえる。

先月、道路交通法の改正案が可決され、12月より施行される予定であるが、この中には携帯電話の使用規制も含まれている。これまで、運転中の携帯電話利用についても禁止されていたが、これだけでは現行犯として検挙されることはなく、交通事故等の具体的な危険性を発生させた場合に限られていた。今回の改正案の施行後は、運転中に手に持って通話しただけでも罰金の対象となる。

これを受けて、ハンズフリー通話装置の普及が見込まれている。当初はこれまで同様、安価なイヤフォン・マイクのケーブル型が主流となると見られるが、発着信時の操作性や、電子メールや外部情報の取得等の多機能への利用等でメリットがある車載機接続型も増えていくと見られる。いずれにしても、普及が進むに連れ、更なる利便性追求も進むため、ワイヤレス接続のニーズも高まると考えられる。現在、その本命を担うと見られているのが、このブルートゥースである。

ブルートゥースであるが、1998年にエリクソン(スウェーデン)、ノキア(フィンランド)、IBM、インテル(ともにアメリカ)、東芝の5社が共同で開発を始めた無線通信技術である。10m程度と比較的近距離エリアに限られるが、無線LANや赤外線通信と比べて消費電力が小さいことが特徴であり、電力消費が利用時間等の利便性に直結する各種携帯機器に搭載し、パソコン他コンピューター関連機器とのワイヤレス通信を実現する画期的な技術として期待されている。海外では、携帯電話に搭載し、ノートPCやPDAとのワイヤレス接続により、電子メールやWebサイト閲覧への利用が増えてきているが、日本では期待されたほど普及が進んでいない。

そこで、ブルートゥースの自動車における利用というのが注目を浴びている。NTTドコモ、auでは、ブルートゥース内蔵携帯電話を市場投入しており、特にauでは、ブルートゥースを内蔵しない機種も想定したブルートゥース外付けアダプタも発売している。また、ブルートゥース内蔵の携帯電話用に、ブルートゥースを搭載していない車両・車載機用のアダプタも市場に出ている。

ブルートゥース対応のハンズフリー通話装置が、この技術の大きな潜在需要の一つであることは間違いない。2007年には新車の約2割にブルートゥース技術が搭載されるという予測もある。この種の技術・規格は、普及が進み、チップ等の部品単価が下がることで普及が急速に進むこともありうる。自動車への普及が進めば、連鎖的に携帯電話、その他のノートPC、PDA等への拡大も期待できる。

自動車業界がブルートゥース普及の起爆剤となり得るか。今回の発表の通り、国内自動車市場の4割を占めるトヨタが、今後発売する新型車に順次搭載していく方針を打ち出した。他のメーカーも追従する動きが出てこれば、一気に普及が進むことも予想できる。今後も期待を持って注視したい。

<本條 聡>

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