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コラム

新・業界ニュース温故知新 『安全技術の実用化を加速させるために』

 過去の自動車業界のニュースを振り返り、新たな気づきの機会として紹介し
ていたこのコーナーですが、新しい形にリニューアルしました。

 過去の記事で取り上げた内容を振り返り、現在の自動車業界と照らし合わせ、
新たな視点で見直していきます。

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『安全技術の実用化を加速させるために』

【参照記事】

『「安全」を忘れてませんか?』

◆2008年の交通事故死者数、2007年比589人減の5155人。
 8年連続の減少に2010年までに交通死者数を5500人以下とする政府目標を、
 2年前倒しで達成。

                   <2009年01月03日号掲載記事>

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【参照記事の概要】

 2008~ 9年の自動車業界は、リーマンショック以降の厳しい経済環境の中に
あった。その中で、復興に向けた取り組みとして環境技術への注目が高まり、
業界側の商品投入と政策的助成の後押しで、空前のハイブリッド車ブームを迎
えるに至った。
 しかしながら、リーマンショック以前の自動車業界では環境技術と並んで注
力されてきた安全技術に関する取り組みの優先順位が下げられていることへの
懸念について触れた。交通事故死傷者数はこの 10年で半減したが、だからもう
十分ということではないはずである。
 リソース面で制約もあり、何でも手を広げるわけにはいかないことも理解し
ているが、技術開発とは、継続して取り組むからこそ力を発揮できるものだと
考えており、今一度その取り組み方を再考する必要があるのではなかろうか。

http://www.sc-abeam.com/sc/?p=309

 
【昨今の安全技術への対応】

 現在も依然として環境技術に関する関心は高い。大震災以降、低迷する国内
自動車市場の中でも、ハイブリッド車は異例の予約台数を積み上げている。先
月、以下のコラムでも紹介した通り、トヨタ「プリウスα」とホンダ「フィッ
トシャトル」の登場により、第二次ハイブリッド車ブームとも呼べる状況とな
っている。

 『ハイブリッド車ブームによるユーザーの購買意識の変化』
http://www.sc-abeam.com/sc/?p=5577

 一方で、安全技術についてであるが、2年前までは、次世代 ITS に代表され
る路車間・車車間通信技術などが具体的な実証実験として進められてきていた
が、ここのところ、先行きが不透明な状況となっている。クルマとインフラが
連携する技術が実現すれば、革新的なレベルでの安全技術等が実用化する可能
性を秘めているものの、特にインフラ側では官側での大きな投資が不可欠であ
り、事業仕分けや昨今の復興資金確保の観点からも、なかなか見通しが見えて
こない。

 勿論、自動車業界として、クルマ側で対応できる技術については、着実に対
応が進んでいる。

 トヨタは、先月 21日に開発中の安全技術の一端を公開した。「衝突回避支援
プリクラッシュセーフティシステム(PCS)」や「ハイビームの配光を可変する
ヘッドランプ(ADB)」などの、これまでも取り組まれている領域の進化系から、
運転手の体調の急変化をモニタリングする技術などのかなり先進的な技術開発
まで多数の技術が盛り込まれている。「交通死傷者ゼロ」に貢献するために、
安全への取り組みを一段と強化することを謳っており、将来的な実用化が近づ
くことを期待したい。

 実用化という観点では、スバルの「アイサイト 2」での取り組みに注目した
い。衝突の危険を感知し、自動で車両を停止させるシステムで、現在「レガシ
ィ」のオプションとして設定されているが、装着率は 75 %に達しているとい
う。7月 23日に、同社は今後 2年以内に全車種に搭載する方針を発表している。
他社でも同様のシステムを投入しているが、同社の場合、 10 万円という他社
よりも安価な価格設定が高い装着率につながっていると考えられる。今後、全
車種で搭載されれば、更なるコストダウンとそれに伴う販売拡大が期待される。
 
【安全技術の実用化を加速するために】

 こうした安全技術については、各社が差別化できる競争領域として捉えてい
るケースがほとんどではないかと考えられる。しかしながら、前述の「アイサ
イト 2」のように、装着台数が拡大すれば、コストダウンが図れ、更なる普及
につながるような製品も少なくないと考える。自動車業界全体で、資本関係を
超えた緩やかな提携関係が加速すると同時に、震災で分断されたサプライチェー
ン問題からも部品共通化を業界横断的に検討する動きが始まりつつある昨今、
こうしたシステム・機能単位でのライセンス供与のような共有化の形が出てき
ても良いのではなかろうか。インフラ面での進化がしばらく時間がかかりそう
だからこそ、技術開発だけでなく、実用化や普及を加速させるような、これま
でにない取り組みを期待したい。

<本條 聡>

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