『ハイブリッド開発に見るサプライヤへの期待』
◆日産、ハイブリッドシステムの開発・調達で独ボッシュと提携交渉入り
日産は2010年度に独自システムによるハイブリッド車を投入する計画。日産
の条件は「日本での開発・生産」としており、ボッシュの判断が注目される。
＜2007年11月13日号掲載記事＞
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
【ハイブリッドの開発状況】
日産は、2006年からトヨタからハイブリッドシステムを調達（北米向け中型
セダンのアルティマハイブリッド）しているが、独自のハイブリッドシステム
によるハイブリッド車の開発を継続することを以前から公表してきた。昨年発
表した「ニッサン・グリーンプログラム 2010」でも、2010年度の北米、日本市
場への投入を目標に、独自のハイブリッドシステムを搭載したハイブリッド車
を開発すること、電気自動車と同様のモーター走行が可能となるプラグイン・
ハイブリッド車の研究開発を推進することを目標として掲げている。今回報道
されている内容も、こうした日産の独自開発の流れにあるものと考えられる。
ハイブリッド車を一早く商品化したトヨタ、ホンダは、新型ハイブリッド車
の開発、投入に注力し続けているが、その他の日系乗用車メーカーは、ハイブ
リッド技術の開発をそこまで大々的には掲げておらず、今回の東京モーターシ
ョーでも、ハイブリッド技術を強調してアピールしていなかった。ハイブリッ
ドブームも一段落ついてきたということだろうか。
国内では、一定レベルまで普及すると見られているハイブリッド車であるが、
海外では必ずしもそうではない。CSM の予測によると、ハイブリッド車が占め
る生産台数の割合は、2013年時点で、日本は 6.5 ％まで伸びるが、北米は 1.
9 ％、欧州は 1.3 ％に留まるとみている。ボッシュの予測でも、2015年時点で、
日本は 9 ％に達するが、北米（NAFTA 諸国）で 4 ％、欧州では 1 ％程度とみ
ている。日本よりも交通事情が良く、渋滞や信号によるストップ＆ゴーが少な
い欧米では、アイドリングストップや制動エネルギーの回生を行うハイブリッ
ド車のメリットを日本ほど活かせないため、燃費改善効果が低い、というのが
定説である。
しかし、世界各地の市場で進む燃費規制や排出ガス規制の強化を踏まえ、欧
米メーカーもハイブリッド技術の開発を本格化させていると見られ、近年、ハ
イブリッド技術やコンセプトカーの発表が相次いでいる。今年のフランクフル
トモーターショーでも、Mercedes Benz、BMW、OPEL、PSA、Volvo など多数のメー
カーがハイブリッドシステムを搭載したコンセプトカーを出品していた。
Mercedes Benz は、今後、燃料や排気量を問わず全てのエンジンでハイブリッ
ド技術を投入していくと発表しているという。
ここで、若干違和感を感じる方も少なくないと思う。欧米ではハイブリッド
車は日本ほど市場が伸びると見られていないにも関わらず、なぜ欧米メーカー
はハイブリッド技術の開発に熱意を見せるようになったのだろうか。
【多様化するハイブリッド】
欧米各社の発表しているハイブリッドシステムの技術を注意深く見ると、そ
の答えが見えてくる。ハイブリッド車の定義そのものが変わってきているので
はないだろうか。
Mercedes Benz は、3 つのハイブリッドシステムを開発していると発表して
いる。
一つ目は「マイクロハイブリッド」と呼ばれるもので、アイドリングストッ
プ機構とオルタネータによる制動時のエネルギー回生機構を組合せたもので、
「Smart ForTwo」などの MT 車での実用化を目指しているという。
二つ目は、「ISG （Integrated Starter Generator）」と呼ばれるもので、
エンジンをかけるスタータモータと、発電するオルタネータを一体化させたよ
うなもので、AT 車でのアイドリングストップを可能にする機構である。
そして、三つ目が、「2 モードハイブリッド」と呼ばれるもので、トヨタプ
リウスの「THS-II」のような、発電用のモータと駆動用のモータをの二つを搭
載する、いわゆるストロングハイブリッドである。
つまり、Mercedes Benz は、これらのモータ技術を搭載し、制動エネルギー
を回生する機構を全て「ハイブリッドシステム」と呼んでいるのである。
これまでプリウスに代表されるストロングハイブリッドで先行してきたトヨ
タも、新たなハイブリッド技術の開発を進めている。プラグインハイブリッド
である。外部からの充電機構を備え、モータでの走行距離を伸ばすもので、電
気料金の安い深夜に充電することなどにより、さらに燃料代を削減することが
可能になる、というものである。トヨタは今年プリウスにプラグインハイブリ
ッド機構を搭載した車両の公道試験を開始している。
つまり、トヨタやホンダが先行して市場に投入し、環境技術の代名詞的に謳
われてきた「ハイブリッドシステム」が、市場とプレイヤの拡大に伴い、その
技術も多様化が始まったと言えるのではないだろうか。
これまで欧米ではそこまで市場が拡大しないだろうと言われてきたのは、上
記のストロングハイブリッドの場合の話であり、アイドリングストップ機構の
ようなシンプル、軽量で即効性の高い技術も考慮すれば、「今後全てのエンジ
ンにハイブリッド技術を投入していく」という Mercedes Benz の主張も、大げ
さには思えない。
【ハイブリッド開発における問題点】
こうして多様化したハイブリッド技術の普及が進めば、近い将来、「ハイブ
リッド」であるということは、特別なものでなくなってくる可能性もある。
これまで、ハイブリッド車であることで、税制面での優遇もあったが、ハイ
ブリッドであることが当たり前の存在になってくると、こうしたメリットも享
受できなくなるかもしれない。そうなると、ユーザーに対し、よりシビアなコ
ストメリットを実現していくこと、つまり、ハイブリッドシステムの搭載に伴
うコスト増加分を補う、より高い燃費性能等が求められる。
また、グローバルに展開する自動車メーカーとしては、一つのハイブリッド
システムを開発すれば済むというわけにはいかず、車種・用途や地域・市場に
合わせて、多様なハイブリッドシステムを提案していくことが求められる。当
然、その開発リソースは、さらに拡大することになる。
とはいえ、高い燃費性能や多様なシステムを求められても、自動車メーカー
側で、これらのニーズに全て対応していくことは簡単ではない。環境、安全と
いった社会的な要請の高まりと、グローバルに拡大する自動車市場への対応で、
各自動車メーカーの開発リソースは慢性的に不足しているからである。
従って、各自動車メーカーは、今後開発を注力していく技術を取捨選択しな
ければならないはずである。一部のメーカーで例外はあるかもしれないが、多
くの場合、クリーンディーゼルエンジンや電気自動車、燃料電池自動車、バイ
オ燃料対応等、次世代パワートレイン技術の中でも、この技術には注力してい
くが、この技術は他のメーカーやサプライヤからの協力を得る、といった判断
が求められるのであろう。
【次世代型サプライヤへの期待】
こうした状況を踏まえると、ボッシュのようなハイブリッドシステムを丸ご
と提案できるサプライヤへの期待は大きい。同社は、250 名以上の陣容で多様
なハイブリッドシステムの開発と販売に取り組んでおり、既にガソリンハイブ
リッド、ディーゼルハイブリッドの双方で受注しているという。また、現在注
目を集めている自動 MT の一種である DCT （デュアルクラッチ・トランスミッ
ション）と組み合せるハイブリッドシステムの開発を、大手トランスミッショ
ンメーカーであるゲトラグ社と提携して進めており、新たなシステム開発も進
めている。
モータ、バッテリ、コンバータなどの電装部品（ハード面）と、エンジン、
トランスミッション等の電子制御系（ソフト面）の開発に長い期間携わってき
たノウハウの蓄積があるからこそ、ハードとソフトを組み合せたシステムとし
ての提案も、個別のハード・ソフトとしての対応も可能であり、他のサプライ
ヤとのアライアンスも活用しながら、顧客に合わせた柔軟な対応能力につなが
っていると考えられる。
今後、ボッシュのようなシステムを丸ごと提案するサプライヤへのニーズは
更に高まるはずである。これまで自動車メーカーが開発の主導権を握ってきた
システムを丸ごと提案するという戦略は、弊社が「自動車メーカーに聞く次世
代型部品メーカー像と製品ごとのトレンド・投資戦略」というレポートでも提
言してきた、「リスク負担力」を強化して、製品領域を拡大させていくという
戦略の典型的な一例ではないかと考えるからである。
この傾向は、ハイブリッドシステムに限った話ではなく、革新的な技術が普
及していく過程で、必ず通るステップではないだろうか。ハイブリッド関連技
術に限らず、自動車メーカーの開発リソースは逼迫しているため、自動車メー
カーとしては、ある程度技術が確立してきたものについては、サプライヤに任
せることで、更に先進的な技術の開発を進めたいのではなかろうか。こうした
状況において、これまでの守備範囲だけでなく、一歩進んだ形で提案できるサ
プライヤが現れれば、積極的に活用を検討するはずである。
サプライヤとしても、機会を活かし、積極的に攻めることで、顧客である自
動車メーカーとの開発スコープの境界線を変えることができ、顧客にとってな
くてはならない存在になり、交渉におけるポジションも変えられるはずである。
今後、次世代技術の開発に向けて、サプライヤに課せられる期待は大きくなる
と予想される。そうした環境の中で、自社でできることを最大限に発揮し、他
社とのアライアンスも活用しながら、柔軟な提案を行うことで、自動車メーカー
の開発負担軽減に貢献していくサプライヤが望まれている。
＜本條 聡＞
|
