近年、自動車生産設備業界では、価格競争力を重視し、入札を勝ち抜くスタ
イルの営業から、自社製品の強みを活かした提案型営業への移行が進んできて
いる。他社製品にはない技術・ノウハウを製品の盛り込むことで、入札せずに
契約に持ち込むことや、入札において優位な仕様・条件を引き出すことが可能
となるからである。これによって、顧客である自動車メーカーとの共同開発ま
で発展することもあるだろう。

　生産設備は、大きく分類すると「専用設備」と「汎用設備」の２種類がある。

　「専用設備」：　モデルチェンジ毎に更新が必要。
　　　　　　　　　金型、治具、検具等

　「汎用設備」：　一般的にどのモデルにでも対応できる設備。
　　　　　　　　　工場設立、ライン追加・増強、旧設備の更新時に必要。
　　　　　　　　　プレス、コンベア、塗装設備等

　自動車会社にとって、自動車生産設備は安い買い物ではない。プラットフォー
ムや部品の共有化が進んでいるとはいえ、新型車種を導入するためには、50 億
円から数百億円の新規生産設備購入が必要になると言われる。新規工場設立と
なれば、更に金額は膨れ上がる。

　従って、少しでも安くクルマを作りたい自動車メーカーにとっては、部品、
材料同様、設備の調達コストの削減も重要な課題である。

　過去、コスト削減を重視する自動車メーカーに対し、ライバル企業同士で熾
烈な価格の叩き合いが進み、業界全体が疲弊したような設備分野も少なくない。

　しかし、生産設備にとっては、もう一つ重要な側面がある。その設備を稼動
させるのに必要なコスト、時間である。ここでのランニングコストの削減は、
直接的に自動車の製造コスト削減につながるため、そのインパクトは非常に大
きい。

　つまり、自動車メーカーにとってみれば、多少従来の製品よりも高くても、
ランニングコストを下げることにより、自動車自体の製造コストを削減できる
可能性は高い。それが、数十年にわたって使うことになる汎用設備となれば尚
更である。

　勿論、自動車メーカーも昔から生産工程の改善には取り組んできている。た
だ、自動車メーカーにおいては、多様化するニーズに対応する新モデルの追加
投入や拡大する海外生産等、技術的な課題は年々増加、複雑化しており、技術
リソースは逼迫する方向に向かっている。したがって、部品・設備サプライヤー
が期待される役割も拡大、多様化すると考えられる。

　今回ダイフクと大気社が発表した新型設備は、自社製品の販売価格を犠牲に
しないで、顧客へメリットを提供する、痒いところに手が届く典型的な新技術
であろう。

　当たり前のことと思われる方も多いと思う。しかし、自社製品と密接に関係
する製品メーカーと共同開発に取り組むことで、新たな可能性も広がるかもし
れない。今一度、基本に立ち戻って、自社の技術開発の方向性を考えてみるこ
とが重要ではないだろうか。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＜本條　聡＞